関本研究室 空間情報科学研究センター Sekimoto Lab

研究成果 Research
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関本准教授、矢部研究員らによる「携帯電話の位置情報を用いたコロナ禍での行動変容の解析」がNature社のScientific Reportsに掲載されました

A report "Non-Compulsory Measures Sufficiently Reduced Human Mobility in Tokyo during the COVID-19 Epidemic" by Assoc. Prof. Sekimoto and Mr. Yabe was released in "Scientific Reports" of Nature

関本准教授、矢部研究員らによる「携帯電話の位置情報を用いたコロナ禍での行動変容の解析」が、ネイチャー・パブリッシング・グループの総合科学雑誌「Scientific Reports」のオンライン版で公開されました。

本研究は、GPS情報を用いて、東京都市圏におけるコロナ禍での緊急事態宣言発令前後(2020年1月~4月中旬)での人々の行動変容について解析したものです。その結果、緊急事態宣言が発令される前の3月初週時点で人々の自宅外での接触率は平時の6割程度に減少し、緊急事態宣言の発令によって、4月中旬での接触率は平時の2割程度まで抑えられていたことが示されました。
今後、COVID-19の流行の第二波、第三波が予想される中、どの程度人々の接触を抑制するべきかについて定量的に示されたことは非常に有意義であり、外出自粛を含めた様々な政策決定のエビデンスとしての活用が期待されます。

図:A)東京都市圏での人々の接触率(Contact Index)の変動を示したもの。緊急事態宣言を経て平時の2割程度まで減少していることが確認された。B、C)推定されたCOVID-19の実効再生産数と接触減少率の非線形な関係性が確認された。D)東京都23区の接触率の推移。E)平時において接触数の高い地域ではより大きな減少率が観測された。F)平均所得と緊急事態宣言後での接触率には負の相関がみられた。
(生研のプレスリリースの図を再掲)

【論文情報】
雑誌名:「Scientific Reports」(10月22日オンライン版)
論文タイトル: Non-Compulsory Measures Sufficiently Reduced Human Mobility in Tokyo during the COVID-19 Epidemic
著者: Takahiro Yabe, Kota Tsubouchi, Naoya Fujiwara, Takayuki Wada, Yoshihide Sekimoto, and Satish V Ukkusuri
論文URL:http://www.nature.com/articles/s41598-020-75033-5
生研プレスリリース:https://www.iis.u-tokyo.ac.jp/ja/news/3393/

※ 2021.02.28 追記
上記の研究を以下のメディアで取り上げていただきました。